2026年アップデートで何が起きているのか
2026年初頭、Google検索では大きな順位変動が観測されており、SEOコミュニティの間で特に注目を集めているテーマの一つが 「自己宣伝型リスティクル（self-promotional listicles）」 への影響です。「おすすめ◯◯10選」「ベスト◯◯比較」といった見た目はランキング記事でありながら、実態としては自社サービスを目立たせるための宣伝コンテンツとなっている記事群が、軒並み評価を落としている可能性が指摘されています。
これまでも検索順位の変動要因はコアアップデートやスパム対策など複合的に語られてきましたが、今回の変動が注目される理由は2つあります。1つは、従来SEOで「定石」とされてきたランキング記事フォーマットそのものが、再評価の対象になっているように見える点。もう1つは、これまで観測ベースで語られてきた現象に対し、Google広報担当者が公式メディアにコメントを寄せ、低品質な自己宣伝型リスティクルによる検索結果操作の試みを認識し、対策を進めていると明言したことです（出典：The Verge）。
つまり、「コアアップデートで揺れているだけ」ではなく、Google側が問題として認識し能動的に対処している領域である可能性が高まったわけです。これは、ヘルプフルコンテンツ思想の延長線上にある動きとも言え、リスティクル運用に依存してきたメディア・事業者にとっては無視できない論点になっています。
本記事では、この2026年初頭の動きについて、(1) どのような記事形式が対象として議論されているか、(2) SEOコミュニティの観測とGoogle公式コメントの内容、(3) AI検索時代における構造的な背景、(4) 実務でランキング記事を点検する際の具体的なチェック観点、までを順を追って整理します。「自社のリスティクルは大丈夫か？」を判断するための材料として活用してください。
“自己宣伝型リスティクル”とは？
「自己宣伝型リスティクル（self-promotional listicles）」とは、複数の選択肢を比較・ランキング形式で紹介する体裁を取りながら、実際には自社製品やサービスを優位に見せることを主目的としたリスト型コンテンツを指します。リスティクル（listicle）はlist（リスト）とarticle（記事）を組み合わせた造語で、SEOやコンテンツマーケティングで長年活用されてきた定番フォーマットです。
典型的なタイトル例としては、次のようなものが挙げられます。
- 「おすすめ〇〇10選」
- 「〇〇ツール ベスト比較」
- 「2026年版 トップ〇〇ランキング」
- 「失敗しない〇〇の選び方【厳選◯社】」
こうしたタイトル自体は何ら問題ではなく、ユーザーが選択肢を効率よく把握できる優れた情報設計でもあります。問題視されているのは、「比較を装っているのに、実態は自社の宣伝でしかない」という構造のものです。検索ユーザーは中立的な比較情報を期待してクリックしているにもかかわらず、開いてみるとどのページも自社サービスが1位で、競合他社は申し訳程度に並べられているだけ──そうしたパターンが該当します。
自己宣伝型リスティクルに該当しがちな特徴チェックリスト
自社のランキング記事が「自己宣伝型」に分類されてしまわないか、以下の観点でセルフチェックしてみてください。一つでも当てはまる項目があれば、構成の見直しを検討する余地があります。
- 自社サービスが常に1位に固定されている（複数キーワードでも同じ順位）
- 比較形式を取りながら、最終的な結論が必ず自社になる構成になっている
- ランキングの評価基準が明示されていない、または曖昧
- 自社製品の説明だけが詳細で、競合の記述が極端に薄い
- 競合のデメリットだけ書かれ、自社のデメリットには触れていない
- 実際に使った形跡のない比較（公式サイトの転記レベルの情報のみ）
- 記事内のCTA（資料請求・申し込み）がすべて自社へ誘導されている
- 記事が自社運営メディアであることや、自社が登場することの開示が乏しい
こうした形式は、これまでのSEOにおいて「コンバージョンに直結する勝ちパターン」として広く採用されてきました。しかし2026年初頭の検索変動を境に、Googleがこうした構造を従来よりシビアに評価しはじめている兆候が見えています。次章では、SEOコミュニティで実際に観測されている動きを詳しく見ていきます。ヘルプフルコンテンツの考え方を踏まえて読み進めると、背景がよりクリアに理解できるはずです。
何が起きているのか？SEOコミュニティの観測
2026年初頭の検索変動について、海外SEOコミュニティ（X、Reddit、各種SEOフォーラムなど）では、自己宣伝色の強いランキング記事の順位下落と、中立的な比較・レビュー型コンテンツの浮上がセットで観測されています。順位変動そのものは特定のサイトに限らず、SaaS、金融、ガジェット、ツール紹介など、もともとリスティクル記事が量産されてきたジャンル全般で報告されている点が特徴です。
順位を落とすケースの共通点
下落が観測されているページには、いくつか共通した構造的特徴があります。
- 運営元の自社サービスが常に1位に固定されている「比較記事」
- 競合の短所ばかりが強調され、自社の短所がほとんど書かれていない
- ランキングの根拠（評価軸・配点・検証方法）が示されていない
- 実際に使った形跡（スクリーンショット・操作手順・数値）が無い
浮上しているケースの共通点
反対に、検索結果で順位を上げているのは次のようなコンテンツです。
- 第三者メディアやレビューサイトによる中立的な比較記事
- 個人ブログ・YouTube・フォーラムなど、実体験ベースのレビュー
- 明確な評価基準と、自社・他社の長所短所を併記したコンテンツ
Googleからの公式発表はあるのか
2026年初頭時点で、Googleから「自己宣伝型リスティクルをペナルティ対象にする」「特定の記事形式を狙い撃ちした」といった単独のアルゴリズム発表は行われていません。一方で、Googleはコアアップデートの考え方として、検索結果の有用性を継続的に再評価していることを公式ドキュメントで明らかにしています（出典：Google Search Central）。
また、Googleは「ヘルプフルコンテンツ」の考え方をコアランキングシステムに統合済みであり、「人のために作られた、信頼できる、有用なコンテンツ」であるかを評価軸として明示しています（出典：Google Search Central）。今回観測されている動きは、この延長線上で“比較を装った宣伝”の有用性スコアが再調整された結果と解釈するのが自然です。
つまりコミュニティ側の見立ては、「新しいペナルティが追加された」のではなく、既存の評価軸の精度が上がり、これまで通用していた自己宣伝型リスティクルが相対的に評価を落としている、というものです。検索順位の変動要因についてはGoogle検索順位変動の要因とSEOの心構えでも整理しているので、合わせて参照してください。
Googleの公式見解：広報担当者が言及した“操作行為への対策”
これまでSEOコミュニティの観測ベースで語られてきた「自己宣伝型リスティクルの評価低下」ですが、ここにきて Google側から公式に近い形でのコメント が報じられました。米メディア The Verge の取材に対して、Google広報担当の Jennifer Kutz氏 が、低品質な自己宣伝型リスティクル（self-serving listicles）を用いた検索・LLM操作の手口をGoogleとして認識しており、対策を進めている旨を明言したと伝えられています。
これは「コアアップデートで何かが起きているらしい」という従来の状況証拠的な議論に対して、Google自身が問題を認識し、検索とGeminiの双方で保護策を講じている と表明した点で意味が大きい発言です。順位変動を観測してきたSEO担当者にとっては、これまでの仮説に一定の裏付けが得られたことになります。
公式コメントの要点
報じられたコメントから読み取れるポイントを整理すると、以下のようになります。
- 「self-serving listicles（自己奉仕的なリスティクル）」という存在をGoogleが認識 している。比較記事を装いつつ自社を有利に見せる構造が、検索結果やAI出力を歪める手口として把握されている。
- 検索（Google Search）とGeminiの両方で保護策が講じられている。従来型のランキング操作だけでなく、LLMの参照ソースを意図的に汚染しようとする動きにも対応する姿勢を示している。
- 対策は継続的に進行中。一度の対応で終わるのではなく、操作手口の進化に合わせてシステム側の評価を更新していく前提で語られている。
- ユーザーを誤誘導するコンテンツへの一貫したスタンス。Googleが長年掲げてきた、検索エンジンではなく人のために作られたコンテンツを優先するという方針（出典：Google検索セントラル「役立つ、信頼できる、ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成」）の延長線上にある対応と位置づけられる。
なぜこのコメントが重要なのか
Googleはこれまで、特定のコンテンツ形式（リスティクル、比較記事、アフィリエイト記事など）に対してピンポイントの公式声明を出すことを基本的に避けてきました。今回のように、広報を通じて「self-serving listicles を使った操作行為を認識し、対策中である」と明示的に語られたことは比較的珍しい動きです。
このことは、従来のヘルプフルコンテンツ アップデートで示された方向性が、AI概要やGeminiを含む新しい検索体験のもとで 「LLMを欺く目的で作られたコンテンツへの対策」 という形にアップデートされつつあることを示唆します。順位変動の原因を「コアアップデートのアルゴリズム挙動」だけでなく、Googleの明確な意図ある対策の結果 として捉えるべき段階に入ったと言えるでしょう。
つまり今回の動きは、単発の順位変動ではなく、検索順位変動の背景として継続的に意識すべき構造的なシフトの一部と捉えるのが妥当です。次章では、こうしたGoogle側の動きを業界専門家がどう読み解いているかを見ていきます。
業界専門家からの警鐘：場当たり的ハックの危うさ
Google広報の公式コメントとほぼ同じタイミングで、業界の有力アナリストからも同じ方向の警鐘が鳴らされています。Wix の元 Head of SEO Branding で、現在は SEO コミュニティで積極的に発信を続ける Mordy Oberstein 氏 は、自己宣伝型リスティクルを使って LLM（大規模言語モデル）上での自社可視性を高めようとする手法について、明確に否定的な見解を示しています。
Oberstein 氏が指摘しているのは、ここ最近 SEO・GEO（Generative Engine Optimization）界隈で広まりつつある、いわゆる「LLM に自社名を覚えさせるためのハック」の危うさです。具体的には、自社サイトや提携メディアに「業界トップ◯◯選」「ベスト◯◯ランキング」といったリスティクルを大量に展開し、そこに自社サービスを必ず上位で含めることで、AI 概要や ChatGPT・Gemini といった LLM が学習・参照する際に自社が「業界の代表例」として引用されるよう仕向ける、という発想です。
こうした手法に対して Oberstein 氏は、「Google はこの種の操作行為を必ず検知し、是正してくる」という趣旨の指摘をしています。理由はシンプルで、過去のスパム対策の歴史を振り返れば、リンクスパム、コンテンツファーム、サイト評判の不正使用（パラサイト SEO）など、検索結果を歪める手法は登場するたびにアルゴリズムや手動対策で打ち返されてきたからです。LLM 時代の新しい手口だからといって、例外になる理由はありません。
注目すべきは、この見立てが前章で紹介した Google 広報 Jennifer Kutz 氏の公式コメントと完全に一致していることです。Google 側が「低品質な自己宣伝型リスティクルによる操作手口を認識し、検索と Gemini の双方で対策を進めている」と明言した一方で、独立した立場のアナリストも「短期的なハックは長続きしない」と指摘している。公式見解と専門家の見方が同じ方向を向いているという構図は、現場の SEO 担当者にとって重要なシグナルです。
過去の Google のスパム対策の歴史については、ペンギンアップデートやパンダアップデート、さらに近年のサイトの評判の不正使用ポリシーなどをたどると、「検索結果を操作する目的の手法は、遅かれ早かれ検知される」という一貫した方針が見えてきます。LLM 可視性を狙った自己宣伝型リスティクルも、この延長線上で扱われる可能性が高いと考えるのが妥当です。
つまり、目先の AI 露出を稼ぐために比較を装った宣伝記事を量産することは、短期的には効果があるように見えても、中長期では評価リスクを抱え込む投資になりかねません。Oberstein 氏の警鐘は、SEO 担当者に「いま流行のハックに飛びつく前に、それが半年後・1年後にも残る施策かを問い直すべきだ」というメッセージを投げかけているといえるでしょう。
なぜ今この動きが出ているのか？ヘルプフルコンテンツ思想との関係
今回の自己宣伝型リスティクルへの評価調整は、突発的な方針転換ではなく、Googleが長年掲げてきた「ヘルプフルコンテンツ（helpful content）」思想の延長線上にあると見るのが自然です。2022年以降、Googleは「検索エンジンのためではなく、人のために作られたコンテンツ」を評価するという方向性を繰り返し明言してきました。（出典：Google検索セントラル）
Googleが公開している「自己評価のための質問リスト」では、コンテンツを点検する観点として次のような項目が挙げられています。
- そのコンテンツは、オリジナルの情報・調査・分析を提供しているか
- 他サイトで読める内容を単に焼き直しただけになっていないか
- タイトルや見出しが内容を誇張していないか
- 読み終えたユーザーが「十分に役立った」と感じる内容か
- 主に検索エンジンからの流入を狙って作られていないか
これらの問いに照らすと、自己宣伝型リスティクルは構造的に不利な位置にあります。「ベスト10」「おすすめ比較」と銘打ちながら、実際の中身は自社製品を最上位に据え、競合は短く触れるだけ──という構成は、「ユーザーが期待する比較情報」と「実際に提供されている情報」のあいだにギャップを生みやすい形式だからです。
Googleはこれまでもコアアップデートやヘルプフルコンテンツシステムを通じて、検索意図とのズレが大きいページの評価を下げる調整を繰り返してきました。ヘルプフルコンテンツアップデートの経緯を振り返ると、対象は「low-quality」「unhelpful」と判断されるコンテンツ全般であり、特定のジャンルや形式を狙い撃ちしたものではありませんでした。今回の自己宣伝型リスティクルへの影響も、同じ評価軸が継続的に磨かれてきた結果として捉えるのが妥当です。
言い換えれば、自己宣伝型リスティクルが弱含みになっているのは「リスト形式が嫌われ始めた」からではありません。「比較を装っているのに比較になっていない」「ユーザーの意思決定の役に立っていない」という、ヘルプフルコンテンツ思想と最も相性の悪い性質が、評価モデルの精緻化によってより検出されやすくなった、と理解するのが筋が通ります。今回の動きは新しい方針ではなく、Googleが繰り返し示してきた価値基準が、いよいよランキング上に明確な差として現れてきた段階だと言えるでしょう。
AI時代との関係：AI検索体験で重要になる評価軸
自己宣伝型リスティクルが不利になりやすい背景を理解するうえで欠かせないのが、Googleの検索体験そのものがAIによって変質しつつあるという事実です。Googleは「AIによる概要（AI Overviews）」やAI Modeを通じて、ユーザーの質問に対し複数のWebページを横断的に読み比べ、要約として提示する仕組みを本格運用しています。（出典：Google公式ブログ）
従来の「10本の青いリンク」を眺めて選ぶ検索では、ユーザー自身が複数記事を見比べて偏りを判断していました。一方、AIが先に要約してしまう検索では、AIモデル側が「どのソースを信頼し、どの主張を採用するか」を判断します。つまり評価のレイヤーが、ユーザーの目から機械の比較ロジックへと移っているのです。AI Modeのインターフェース変化についてはAI Modeのデスクトップ分割ビューに関する解説でも詳しく触れています。
AIが情報源を選ぶときに効く3つの軸
複数ソースを比較・要約するAIが、引用元として優先しやすいのは次のような特性を持つコンテンツです。
- 客観性：特定企業・特定製品に偏らず、評価基準が明示されている
- 情報の裏付け：数値・出典・検証手順が記載され、主張の根拠を辿れる
- 第三者評価との整合：他の独立した情報源と矛盾しない、あるいは独自データで補強されている
AIは複数ソースを突き合わせるため、他のソースと著しく食い違う主張は採用されにくいという構造的バイアスがあります。「自社製品が圧倒的1位」という主張も、第三者レビューや比較メディアの評価と整合しなければ、要約に反映される確率は下がります。
自己宣伝型記事がAI時代に不利になる構造的理由
自己宣伝型リスティクルは、AIの評価ロジックと相性が悪い特徴を抱えがちです。
- 情報の偏り：自社優位の結論が先にあり、比較が結論を補強するための装飾になりやすい
- 比較の不透明性：評価基準・採点方法・選定理由が書かれず、AIが根拠を抽出できない
- 信頼性の欠如：他ソースとの整合性が取れず、AIが「外れ値」として扱う可能性がある
さらにGoogleは、E-E-A-T（経験・専門性・権威性・信頼性）を品質評価ガイドラインの中核に据えており、AI時代でもこの基準は強化される方向にあります。（出典：Google検索セントラル） 自社誘導が透けて見える記事は、E-E-A-Tでいう「信頼性（Trust）」を満たしにくく、AI概要・AI Modeいずれにおいても引用ソースとして選ばれにくくなります。
言い換えると、AI検索体験では「読者にとって有益かどうか」と「機械が引用したくなる構造になっているか」が同じ方向を向き始めているということです。客観的な比較基準、独自データ、自社の弱点も含めた率直な記述──こうした要素は、人間の読者にもAIにも“信頼できる比較記事”として映ります。逆に言えば、自己宣伝の色が濃いリスティクルは、検索順位だけでなくAI要約の引用面でも露出を失う二重のリスクを抱えているのです。
実務的に考えるべきポイント
ここまで見てきた背景を踏まえると、自社で運用しているランキング記事や比較記事を「ユーザー視点で誠実に作られているか」という観点で点検し直す価値があります。以下の4つの観点は、コアアップデートの度に振り回されないための恒久的なチェックリストとしても機能します。Googleの「役立つ、信頼できる、ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成」ガイダンスでも、誰のために書かれた記事かが繰り返し問われています（出典：Google Search Central）。
1. 比較記事は「本当に比較になっているか」
「比較記事」と銘打っていても、実態は自社サービスを目立たせる構成になっていないかを確認します。チェックすべきは以下のような点です。
- 各サービスを評価する基準が明示されているか（料金・機能・サポートなど）
- 同じ基準を全サービスに公平に適用しているか
- 自社サービスの弱点や、競合のほうが優れている点も率直に書いているか
- 競合の説明が一行で済まされ、自社だけ詳細に書かれていないか
「自社の弱点を書く」ことに抵抗を覚えるかもしれませんが、限定条件下では他社のほうが向いていることを認めるほうが、結果として記事全体の信頼性を高めます。
2. ランキングの根拠を明示しているか
「なぜこの順位なのか」を説明できないランキングは、読者にもAIにも見透かされます。順位の根拠としては、調査対象の選定理由、評価項目、配点ルール、調査時期などをセットで示すのが理想です。特に「1位の理由」が自社の主観的アピールに留まっていないかは要点検です。
3. 実体験・検証データを含める
GoogleはE-E-A-Tの一環として「Experience（経験）」を品質評価の軸に組み込んでおり、検索品質評価ガイドラインでも実体験に基づく一次情報の価値が強調されています（出典：Google Search Central Blog）。スペック表の転記ではなく、実際に使った所感、計測データ、スクリーンショット、ユーザーインタビューなど、自社にしか書けない情報を一段組み込むだけで、記事の独自性は大きく変わります。
4. 宣伝記事は宣伝として明確にする
自社製品を紹介することそのものは何ら悪いことではありません。問題は「中立的な比較」を装って宣伝していることです。自社サービス紹介ページや導入事例として明確に位置付ければ、ユーザーは前提を理解した上で読みます。アフィリエイトやスポンサードコンテンツである場合は、その旨を冒頭で開示しておくほうが、長期的な信頼につながります。
評価を落としやすい記事 vs 評価されやすい記事
| 観点 | 評価を落としやすい記事 | 評価されやすい記事 |
|---|---|---|
| 順位の付け方 | 自社が常に1位、根拠の説明がない | 評価基準・配点・調査方法を明示 |
| 競合の扱い | 1〜2行の紹介で済ませる、欠点を強調 | 同じ粒度で長所・短所を記述 |
| 自社の扱い | 長所のみ、弱点に触れない | 適さないユースケースも率直に明記 |
| 情報の出どころ | 各社サイトのコピペ・スペック転記 | 実利用、検証データ、独自インタビュー |
| 立場の開示 | 中立を装い、運営者の関係性が不明 | 運営元・PR・アフィリエイトの開示 |
| ユーザーの読後感 | 「結局、自社誘導か」 | 「自分のケースに合うのはこれだ」と判断できる |
なお、こうした点検作業の前提として、コアアップデートに伴う順位変動の見方そのものを整理しておくと判断がぶれにくくなります。変動要因の捉え方についてはGoogle検索順位変動の要因とSEOの心構えもあわせて参照してください。
まとめ：問題は“形式”ではなく“誠実さ”
ここまで見てきた一連の動きが示しているのは、シンプルな結論です。問題視されているのはリスティクルという「形式」ではなく、その裏側にある「姿勢」のほうだということです。Google広報のJennifer Kutz氏が言及した“self-serving listicles”という表現も、リスト形式そのものではなく、自社に都合よく順位を操作するために形式を悪用する行為を指しています。
整理すると、今回の論点は次の3点に集約できます。
- 「おすすめ◯◯選」「ベスト比較」などのリスティクル形式自体は、悪いわけではない
- 自社の製品やサービスを紹介すること、ランキングに含めること自体も問題ではない
- ただし「客観的な比較を装いながら、実態は自社宣伝」になっている記事は、検索でもAI検索でも評価が厳しくなる方向にある
言い換えれば、今回問われているのは ユーザーに対して誠実かどうか という一点です。読者は「比較記事だ」と期待してクリックしているのに、開いてみたら実質的には自社の宣伝だった――この期待と実態のズレこそが、ヘルプフルコンテンツの思想とも、AI時代に求められる客観性・第三者性とも噛み合いません。Googleが公式に「操作行為への対策を進めている」と認めた以上、この方向性は一時的な変動ではなく、評価の前提として定着していくと考えるのが自然です。（出典：Google Search Central）
これからのコンテンツ設計に必要なのは、「自社を1位に置けるか」ではなく、「読者がこの記事を読んで本当に意思決定できるか」という視点です。ヘルプフルコンテンツアップデート以来Googleが繰り返してきたメッセージは変わっておらず、今回の動きはその思想を、リスティクルという具体的な記事形式に対してより明確に適用したものと位置づけられます。形式を変える必要はありません。変えるべきは、その形式を“何のために使っているか”という姿勢のほうです。
今後のSEO戦略として
Google広報がThe Vergeに対して「自己宣伝型リスティクルによる操作行為を認識し、対策を進めている」と公式に言及した以上、これからのランキング記事は「SEOで勝つためのリスティクル」から「読者が納得する比較コンテンツ」へ転換していく必要があります。短期的な順位ハックではなく、中長期で評価され続けるコンテンツ設計に舵を切るタイミングです。
これからのランキング記事に求められる3つの要素
具体的には、次の3点が今後のランキング記事の土台になります。
- 本当に役立つ比較：評価基準を明示し、自社サービスの弱点や、用途によっては他社のほうが適している点まで踏み込む。読者が意思決定に使える情報を揃える。
- 実体験・検証データの明示：実際に使った結果、計測した数値、スクリーンショットなど、他のサイトでは得られない一次情報を盛り込む。AI概要やGeminiが要約する際にも、独自の事実は引用されやすくなります。
- 公平性と透明性：自社製品を含める場合は「自社サービスです」と明記する、アフィリエイトであれば開示する、ランキングの選定方法を冒頭で説明する。誠実な情報設計そのものが信頼の根拠になります。
短期ハックではなく、ヘルプフルコンテンツの思想に沿う
Mordy Oberstein氏が指摘するように、LLMの可視性を狙った場当たり的なハックはGoogleによって検知・是正されていく方向にあります。これはGoogleが2022年以降一貫して掲げてきたヘルプフルコンテンツの思想とも一致しており、急に方針が変わったわけではありません。むしろ「人のために作られたコンテンツを評価する」という従来の方針が、AI時代に合わせてより強く運用され始めたと捉えるべきです。
コアアップデートのたびに順位が乱高下するサイトの多くは、検索エンジン向けの最適化に偏っています。検索順位の変動に振り回されないためにも、ユーザーの意思決定を助けるコンテンツへ作り替える視点が欠かせません。
中長期の戦略指針：3つのアクション
明日からの実務として、次の3つを段階的に進めることをおすすめします。
- 既存ランキング記事の棚卸し：自社サービスを含む比較記事をリストアップし、選定基準・自社の弱点記載・一次情報の有無をチェックする。
- 宣伝記事と比較記事の切り分け：自社訴求が目的のページは「自社サービス紹介」と明示し、無理に比較フォーマットに乗せない。比較記事は中立性を担保した別コンテンツとして再設計する。
- 独自データの蓄積：実測値、ユーザー調査、社内検証など、他サイトが模倣できない情報を継続的に積み上げる。これはAI概要や生成AIの引用元として選ばれる土台にもなります。
Googleが公式に「対策を進めている」と認めたいま、自己宣伝型リスティクルに依存した集客モデルはリスクが高まっています。形式そのものを捨てる必要はありませんが、「読者の意思決定に資する比較になっているか」を軸に、自社のコンテンツポートフォリオを見直すことが、今後のSEO戦略の出発点になります。
